自転車を通して世界支援やオンライン自転車ソフト「ONELAP」公式日本ディストリビューター、ロードレースのイベント企画運営、警備、広告代理業等｜株式会社METRA
SDGsとは
SDGsとは「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称です。
2015年9月の国連サミットで採択された国連加盟193か国が2016年から2030年の
15年間で、よりよい世界を実現するための国際目標です。
株式会社METRAの企画がSDGs エントリー企画に選出されました
SDGsの目標達成の為の開発企画として弊社METRAの企画が、
令和2年4月にSDGs エントリー企画
「ＪＣＩ（日本青年会議所）インターナショナルハッカソン」
のプロスポーツ部門日本代表として選ばれました。
METRAは「SDGs活動」、「国際協力NGOジョイセフへの協力支援」、
「グラミン銀行（バングラディッシュ）との連携による東南アジア支援」等、
世界規模の活動を目指し、スタートしました。
令和2年4月にSDGs エントリー企画
「ＪＣＩ（日本青年会議所）インターナショナルハッカソン」
のプロスポーツ部門日本代表として選ばれました。
METRAは「SDGs活動」、「国際協力NGOジョイセフへの協力支援」、
「グラミン銀行（バングラディッシュ）との連携による東南アジア支援」等、
世界規模の活動を目指し、スタートしました。
SDGs エントリー企画内容
コンセプト
サイクルスポーツを通して、世界中を楽しく、元気にする!
アフリカ ・ 東南アジアの開発途上国に「自転車」を普及する。
女性や子供の安全確保や通院・通学を楽にすることから開始し
自転車利用の利便性による経済効果の発展を推進する。
地域の特性に合った「自転車文化」を開発しつつ
「サイクルスポーツ事業」を成立させ、更なる経済の
発展を推進する。
アフリカ ・ 東南アジアの開発途上国に「自転車」を普及する。
女性や子供の安全確保や通院・通学を楽にすることから開始し
自転車利用の利便性による経済効果の発展を推進する。
地域の特性に合った「自転車文化」を開発しつつ
「サイクルスポーツ事業」を成立させ、更なる経済の
発展を推進する。
フロー
1st STEP 開発途上国への自転車の普及
◆ ＳＤＧｓの活動（ＪＣＩ インターナショナルハッカソン等）を含めた、
世界規模の支援体制を構築する。
◆ 一般社団法人 世界自転車事業 開発・普及機構 設立
◆ ＪＯＩＣＦＰ（国際協力ＮＧＯ）との連携
◆ ＭＣＣＯＢＡ（再生自転車海外譲与自治体協議会）との連携
◆ ＳＤＧｓの活動（ＪＣＩ インターナショナルハッカソン等）を含めた、 世界規模の支援体制を構築する。
交通インフラが未整備な開発途上国において、自転車は、エコで維持費の少ない移動手段となります。
現在、アフリカでの日本製中古自転車は、１台６,０００円であり、月収の１か月分に相当します。
特に医療関係者や助産婦への自転車普及は、直接 「命の救済に繋がる」 事業です。
自転車を使った助産婦の巡回訪問や、出産立ち合いにより、出産時の母子の死亡率が減少します。
世界規模の支援体制を構築する。
◆ 一般社団法人 世界自転車事業 開発・普及機構 設立
◆ ＪＯＩＣＦＰ（国際協力ＮＧＯ）との連携
◆ ＭＣＣＯＢＡ（再生自転車海外譲与自治体協議会）との連携
◆ ＳＤＧｓの活動（ＪＣＩ インターナショナルハッカソン等）を含めた、 世界規模の支援体制を構築する。
交通インフラが未整備な開発途上国において、自転車は、エコで維持費の少ない移動手段となります。
現在、アフリカでの日本製中古自転車は、１台６,０００円であり、月収の１か月分に相当します。
特に医療関係者や助産婦への自転車普及は、直接 「命の救済に繋がる」 事業です。
自転車を使った助産婦の巡回訪問や、出産立ち合いにより、出産時の母子の死亡率が減少します。
◆ 一般社団法人 世界自転車事業 開発・普及機構 設立
２０２０年８月 一般社団法人 世界自転車事業開発・普及機構を設立いたしました。
World Bicycle Business Development and Spread organization
・日本政府の各省庁に対する広報を積極的に行い、支援を求める活動を行ないます。
・先ずは、ケニア共和国から支援を開始し、年間１０００台の譲与を目指します。
ケニア大使館への協力要請を行ない、事業への寄付募集を企画します。
・各企業へも同事業を広報し、支援を求める活動を行ないます。
・政府支援を基に、各自治体へ支援・協力の要請を行ないます。
・ コンテナ輸送費用を削減します。 ※自動車輸出業者への便乗案を進行中
・ 現地での安価な自転車の製造支援を行います。
自転車工場設立を支援します。
（廃材を利用した安価な再生自転車製造の検討 ）
２０２０年８月 一般社団法人 世界自転車事業開発・普及機構を設立いたしました。
World Bicycle Business Development and Spread organization
・日本政府の各省庁に対する広報を積極的に行い、支援を求める活動を行ないます。
・先ずは、ケニア共和国から支援を開始し、年間１０００台の譲与を目指します。
ケニア大使館への協力要請を行ない、事業への寄付募集を企画します。
・各企業へも同事業を広報し、支援を求める活動を行ないます。
・政府支援を基に、各自治体へ支援・協力の要請を行ないます。
・ コンテナ輸送費用を削減します。 ※自動車輸出業者への便乗案を進行中
・ 現地での安価な自転車の製造支援を行います。
自転車工場設立を支援します。
（廃材を利用した安価な再生自転車製造の検討 ）
◆ ＪＯＩＣＦＰ（国際協力ＮＧＯ）との連携
ジョイセフ（公益財団法人）は、女性のいのちと健康を守るために活動している日本生まれの国際協力NGOです。国連、国際機関、現地NGOや地域住民と連携し、アジアやアフリカで、保健分野の人材養成、物資支援、プロジェクトを通して生活向上等の支援を行っている団体です。
アフリカへの自転車の供給およびその資金の募集には、ＪＯＩＣＦＰのネットワークを活用します。
ジョイセフ（公益財団法人）は、女性のいのちと健康を守るために活動している日本生まれの国際協力NGOです。国連、国際機関、現地NGOや地域住民と連携し、アジアやアフリカで、保健分野の人材養成、物資支援、プロジェクトを通して生活向上等の支援を行っている団体です。
アフリカへの自転車の供給およびその資金の募集には、ＪＯＩＣＦＰのネットワークを活用します。
◆ ＭＣＣＯＢＡ（再生自転車海外譲与自治体協議会）との連携
ムコーバ（再生自転車海外譲与自治体協議会）は、地方自治体の放置自転車対策の結果発生する良質車の有効活用策の⼀つ として、点検整備された良質車を「再生自転車」として開発途上国に無償譲与し、 当該国の保健医療従事者等の交通手段として利用することにより、当該国での保健福祉 の向上増進を希求し、国際協力に寄与することを目的としている団体です。
さいたま市が事務局を務め、３０年余の歴史をもつ団体ですが、協力市町村が減少し、現在、さいたま市 ・世田谷区・大田区の３つの自治体のみで行っています。
ムコーバ（再生自転車海外譲与自治体協議会）は、地方自治体の放置自転車対策の結果発生する良質車の有効活用策の⼀つ として、点検整備された良質車を「再生自転車」として開発途上国に無償譲与し、 当該国の保健医療従事者等の交通手段として利用することにより、当該国での保健福祉 の向上増進を希求し、国際協力に寄与することを目的としている団体です。
さいたま市が事務局を務め、３０年余の歴史をもつ団体ですが、協力市町村が減少し、現在、さいたま市 ・世田谷区・大田区の３つの自治体のみで行っています。
アフリカへの自転車の供給には、MCCOBAの再生自転車を活用します。
2nd STEP 日本でのサイクルスポーツの発展
e-SPORTS BIKE 活用による自転車事業の活性化
e-SPORTS BIKE RACE は、オンライン上で行う自転車レースのことです。
参加者は実際に自転車を漕いで参加します。オンライン上で行うため、世界中どこからでも参加可能です。
自転車をリアルに漕がないと進まない・・・これが本当の e-SPORTS ！
「e-SPORTS」というコンテンツには多くの企業や自治体が興味を持ち、何かイベントをやってみたいと考えていますが、ほとんどの「e-SPORTS」は、手元でコントローラーを扱ういわゆるコンピューターゲームです。
「自転車のe-SPORTS」は、健康的なスポーツであり、年齢層も豊富です。サイクリストをうまく呼び込むことができれば、競技人口の飛躍的な増加、ブームが起きる可能性を持っています。健康的にゲームができることは、自治体としても取り組みやすい要素といえます。
e-SPORTSの世界的な話題性と、「エコ」「健康推進」の要素は、企業もスポンサーとしての支援を行いやすいのではないかと考えられます。
「健康産業」のひとつとして、大きな拡大の可能性を持っています。
e-SPORTS BIKE RACE は、オンライン上で行う自転車レースのことです。
参加者は実際に自転車を漕いで参加します。オンライン上で行うため、世界中どこからでも参加可能です。
自転車をリアルに漕がないと進まない・・・これが本当の e-SPORTS ！
「e-SPORTS」というコンテンツには多くの企業や自治体が興味を持ち、何かイベントをやってみたいと考えていますが、ほとんどの「e-SPORTS」は、手元でコントローラーを扱ういわゆるコンピューターゲームです。
「自転車のe-SPORTS」は、健康的なスポーツであり、年齢層も豊富です。サイクリストをうまく呼び込むことができれば、競技人口の飛躍的な増加、ブームが起きる可能性を持っています。健康的にゲームができることは、自治体としても取り組みやすい要素といえます。
e-SPORTSの世界的な話題性と、「エコ」「健康推進」の要素は、企業もスポンサーとしての支援を行いやすいのではないかと考えられます。
「健康産業」のひとつとして、大きな拡大の可能性を持っています。
e-SPORTS
e-SPORTS BIKE RACEの運用
e-SPORTS BIKE イベントの開催と広報
「MOVING」
「e-sports BIKE」という競技を使用して、場所や天候の影響を受けにくいスポーツイベントとして、日本を初め世界中の方々に少しでも「Enjoy」をお届けすることを目的に、今後、継続的に行っていくプロジェクトです。今までの「サイクルスポーツ」の枠を超えて、自治体や企業へ、新しい方法でのご協力を求め、オンラインスポーツの特徴を生かして、様々な場所で開催・多彩なゲストにご参加いただき、参加者も観覧者も楽しめるスポーツイベントしての成立を目指します。
https://moving-esb.jp/
「e-sports BIKE」という競技を使用して、場所や天候の影響を受けにくいスポーツイベントとして、日本を初め世界中の方々に少しでも「Enjoy」をお届けすることを目的に、今後、継続的に行っていくプロジェクトです。今までの「サイクルスポーツ」の枠を超えて、自治体や企業へ、新しい方法でのご協力を求め、オンラインスポーツの特徴を生かして、様々な場所で開催・多彩なゲストにご参加いただき、参加者も観覧者も楽しめるスポーツイベントしての成立を目指します。
https://moving-esb.jp/
「ANGEL PROJECT」
日本初の「e-sports BIKE」のプロチームです。サイクリストのインスタグラマーを中心に結成。広報を中心として競技の普及を行うことを目的とします。
オンラインレースにも参加しますが、オンラインライド（サイクリング）企画を中心に、
楽しみながら自転車に乗ることによるストレス解消や、フィットネス効果の体感普及も行います。
https://angel-esb.jp/
LEAGUE プロチーム ・ プロリーグ 活性化
◆ 日本のロードレース界の現状
近年ではヨーロッパでの人気を受け、日本でも自転車ロードレースへの関心が高まりつつあり、レースやトレーニングを楽しむ 『アスリート層』 は 約30万人、サイクリングを楽しむ 『スポーツサイクリスト層』 に至っては 約300万人 に上っています。
2013年からは、さいたま市で 「ツール・ド・フランス さいたまクリテリウム」 が始まり、世界のトップ選手が参加。10万人もの観客が集まるビッグイベントになっています。
世界中のトップクラス選手が集うレースが日本で開催されていることは非常に名誉なことであり、今後の自転車ロードレース普及と発展に、大きな力となります。
しかし、日本には約7,500万人 もの自転車人口がいるにも関わらず、そのほとんどが移動手段として利用するのみで、正式な自転車競技者は 約5,500人 程しかいません。
現在のプロリーグは、実業団リーグであり、リーグとしての認知度が低い状態です。
e-sportsBIKE を利用し「サイクルスポーツ」の認知度を向上させます。
<現在のプロリーグ>
● 名称 JBCF（全日本実業団自転車競技連盟）
● 設立 1967年
● JBCF登録選手 約2,700名 チーム数300
近年ではヨーロッパでの人気を受け、日本でも自転車ロードレースへの関心が高まりつつあり、レースやトレーニングを楽しむ 『アスリート層』 は 約30万人、サイクリングを楽しむ 『スポーツサイクリスト層』 に至っては 約300万人 に上っています。
2013年からは、さいたま市で 「ツール・ド・フランス さいたまクリテリウム」 が始まり、世界のトップ選手が参加。10万人もの観客が集まるビッグイベントになっています。
世界中のトップクラス選手が集うレースが日本で開催されていることは非常に名誉なことであり、今後の自転車ロードレース普及と発展に、大きな力となります。
しかし、日本には約7,500万人 もの自転車人口がいるにも関わらず、そのほとんどが移動手段として利用するのみで、正式な自転車競技者は 約5,500人 程しかいません。
現在のプロリーグは、実業団リーグであり、リーグとしての認知度が低い状態です。
e-sportsBIKE を利用し「サイクルスポーツ」の認知度を向上させます。
<現在のプロリーグ>
● 名称 JBCF（全日本実業団自転車競技連盟）
● 設立 1967年
● JBCF登録選手 約2,700名 チーム数300
2nd STEP 開発途上国での、自転車文化の発展と経済の活性化
① 開発途上地域での、サイクルスポーツレースの開催
サイクルスポーツレースの開催を通して、サイクルスポーツの認知度向上を図ります。
一般参加者の募集を続けることにより、国民全体の関心事へと発展させていきます。
② 各国から留学生を受け入れ、プロ選手の育成
身体能力の高い選手（スカウト）や希望者の留学生としての受入れ体制を作り、受入れ可能な高校・大学、兼業可能な企業を増やします。
プロ選手の受入れを世界の国々との交流のきっかけとし、一般留学生・職業研修生の受入れへと発展させ、日本における働き手確保にも貢献します。
③ 各国への指導者の派遣（日本人プロのセカンドライフ）・地方リーグ設立への支援
日本人プロ選手のセカンドライフの１つとして行います。
各国の地方リーグ設立に向けたコンサルティング業務を行います。
④ 自転車文化の発展に伴った、新たな自転車流通
サイクルスポーツを通し自転車文化が活性化してきた国に対して
スポーツ自転車の供給を行います。
日本の中古スポーツ自転車を、サイクルスポーツ発展国に輸出します。
輸出自転車のメンテナンス業務を、日本の自転車店に発注し、経済維持に貢献します。
サイクルスポーツレースの開催を通して、サイクルスポーツの認知度向上を図ります。
一般参加者の募集を続けることにより、国民全体の関心事へと発展させていきます。
② 各国から留学生を受け入れ、プロ選手の育成
身体能力の高い選手（スカウト）や希望者の留学生としての受入れ体制を作り、受入れ可能な高校・大学、兼業可能な企業を増やします。
プロ選手の受入れを世界の国々との交流のきっかけとし、一般留学生・職業研修生の受入れへと発展させ、日本における働き手確保にも貢献します。
③ 各国への指導者の派遣（日本人プロのセカンドライフ）・地方リーグ設立への支援
日本人プロ選手のセカンドライフの１つとして行います。
各国の地方リーグ設立に向けたコンサルティング業務を行います。
④ 自転車文化の発展に伴った、新たな自転車流通
サイクルスポーツを通し自転車文化が活性化してきた国に対して
スポーツ自転車の供給を行います。
日本の中古スポーツ自転車を、サイクルスポーツ発展国に輸出します。
輸出自転車のメンテナンス業務を、日本の自転車店に発注し、経済維持に貢献します。
FUTURE 新たなサイクルスポーツの開発と発展・普及
▶ 「エコ」「健康促進」を伴った経済効果が向上する。
▶ 各地域・特性に合った、新しいサイクルスポーツの開発・普及
例 ： アフリカ地方での、マウンテンバイク系の新競技
高地国での、山岳部における新競技
湿地帯での、水陸両用新競技
雪原地帯での、雪氷自転車競技
砂漠でのラリーレース
高速３輪自転車のレース ３人乗り自転車レース
▶日本人チームや世界中でこれから育つ選手たちが、ツール・ド・フランスやオリンピックで欧米諸国のライバルとして活躍し、世界のサイクルスポーツ界が大いに活性化する。
▶ 各地域・特性に合った、新しいサイクルスポーツの開発・普及
例 ： アフリカ地方での、マウンテンバイク系の新競技
高地国での、山岳部における新競技
湿地帯での、水陸両用新競技
雪原地帯での、雪氷自転車競技
砂漠でのラリーレース
高速３輪自転車のレース ３人乗り自転車レース
▶日本人チームや世界中でこれから育つ選手たちが、ツール・ド・フランスやオリンピックで欧米諸国のライバルとして活躍し、世界のサイクルスポーツ界が大いに活性化する。